防災訓練は何種類あるの？日頃から行っておく必要性をご紹介

2019.01.14店舗の安全管理

店舗の安全対策として、防災訓練は欠かせません。定期的に防災訓練を行い日頃から災害に備えておくことで、もしものときに慌てずに安全を確保することができます。

今回は、防災訓練の必要性や、やっておくべき防災訓練の種類についてご紹介します。

 

定期的な防災訓練の必要性

まず、防災訓練はなぜ行う必要があるのでしょうか。

店舗には、災害が起きた際にスタッフやお客様の安全を確保する義務があります。地震などの予測困難な天災が起きた場合は停電が起きる可能性も高いため、飲食店などではテーブルの下などに懐中電灯などを設置し、停電して店内の照明がつかなくなる事態に備える必要があります。

こうした事例を含めたすべての危機管理の基本は、万が一の事態を真剣に考えてみるということです。万が一の事態を事細かに想像してみることで、万が一に備えた災害対策を行うことが可能です。

 

とはいえ、実際に災害が発生した時にどのような行動を取るべきかを具体的に想像できている飲食店スタッフはあまり多くはありません。具体的に想像できていない理由は、ただ想像するだけでは現実味が足りないためです。

この点、定期的に防災訓練を行うと災害時をリアルに体験することができるため、一定の効果を期待することができます。定期的な訓練を通して防災への想像力を高めることは、スタッフやお客様の安全確保にもつながるのです。

主な防災訓練の種類

万が一の災害に備えて普段からやっておきたい防災訓練の種類としては、以下のものがあります。

 

防護訓練

地震などの予測できない天災を想定し、ヘルメットや防災ずきん、クッションなどをすぐにかぶれるようにする訓練です。飲食店で行う場合は、お客様にも頭を防護してもらうようヘルメットなどを渡したり、置いてある場所を大きな声でお伝えしたりといった訓練も同時に行うと良いでしょう。

防護訓練を繰り返し行うことで、災害時にはまず「頭を守る」という意識を植え付けることができます。

 

避難誘導訓練

地震や火災などを想定し、お客様を安全かつ迅速に避難場所へと誘導する訓練です。

小学校などで行っていた避難訓練と、基本は同じです。地震の場合は窓ガラスの近くや大きな照明器具の下を避けて通る、火事の場合は出火元にできるだけ近付かないように通るといったように、災害の種類に合わせた避難経路を選ぶなど、実際の状況を具体的に想定した訓練を行いましょう。

 

通報・連絡訓練

火災を想定し、119番への通報方法や、火災報知器の場所や使い方、館内放送の方法を把握する訓練です。

119番へ通報した際にどのようなことを伝えれば良いのか、火災報知器がどこにあるのかなどを知っておくことで、万が一の際にスムーズに通報・連絡をすることができるようになります。

 

初期消火訓練

火災が発生した状況を想定し、消火器や消火栓の場所や使い方を把握するために行う訓練です。バケツリレーなどを実践する場合もあります。

火災の被害を最小限に留めるためには初期消火対応が非常に重要です。消火器の使い方などを学び、誰でもスムーズに消火作業にあたれるようにしておきましょう。

また、火災はタバコの不始末といった人為的な要因で発生することもあれば、地震にともなって発生することもあります。初期消火訓練を複数回行う場合は、さまざまなケースを想定して行うと良いでしょう。

 

救急救命訓練

ケガの状況を把握し、異物除去や止血などを行う応急手当や、AEDや心臓マッサージなどによる心肺蘇生の方法を学び、実践する訓練です。

切り傷や擦り傷といった軽微なケガの手当であれば誰が行っても問題ありませんが、大ケガをしている人や意識を失っている人に対して誤った処置をしてしまっては大事になります。救命訓練にあたっては、消防署などへ依頼をして指導を受けるようにしましょう。

 

災害用伝言板などを利用した緊急連絡訓練

災害用伝言板や災害伝言ダイヤルなどを利用して、自分自身の状況連絡や家族の安否確認を行う訓練を指します。大規模災害時は通常の電話回線などがパンクして電話がつながらない、メールが届かないといった事態が発生します。そのような場合の連絡手段を把握しておくことも大切です。他の訓練と合わせて実施すると良いでしょう。

 

防災訓練はどのように実施すればいいの？

万が一の災害時に、スタッフやお客様の安全を確保するには日頃からの防災訓練が不可欠です。日頃から定期的に防災訓練を行い、万が一の事態に備えましょう。

では、実際に防災訓練を行う際には、どのように実施すれば良いのでしょうか。

 

1.訓練計画を作成する

まずは防災訓練の計画を作成します。店舗の責任者だけで作成するのではなく、従業員の防災意識を高めるため、計画を立てる時点から従業員にも参加してもらうと良いでしょう。

訓練日時を決めるほか、どのような災害を想定した訓練を行うのか、ケガ人はどれくらいいるのか、どこへ避難をするのかなどの詳細を詰めていきます。

 

2.訓練に必要な物品の用意

訓練計画ができたら、防災訓練に必要なものを準備します。

消火器や拡声器など、実際の災害時にも必要となるもののほかに、初期消火訓練を行う場合は出火場所の目印となる旗やタオルなどを、避難訓練を行う場合は所要時間を計測するストップウォッチなどを用意しましょう。

 

3.訓練日時の告知

防災訓練を実施する日にちと時間を、計画作成に参加していない従業員に告知します。

非常ベルを鳴らしたり拡声器で大きな声を出したりする訓練を行う場合は、近隣店舗や近隣住民などにも事前に知らせておきましょう。

 

4.消防機関への事前通知

百貨店などの特定用途防火対象物の関係者が防災訓練を行う場合は、事前に消防署などへ通知する必要があると、消防法で定められています。該当する場合は必ず消防署へ事前通知してください。消防士による講習を依頼する場合には、このときに相談すると良いでしょう。

 

5.防災訓練の実施

訓練当日は計画に沿って実施します。従業員全員が、実際に災害が発生したと想定して真剣に訓練にあたるよう指導しましょう。

訓練後は必ず適切な対応ができていたかどうか検証を行い、振り返りを行うことが大切です。

まとめ

今回は、防災訓練の種類やその必要性についてご紹介しました。

地震や火災、またそれにともなう停電やケガなど、災害時に対応しなくてはならないことは数多くあります。万が一の事態に備え、定期的に防災訓練を実施し、安全対策を万全にしておきましょう。